サステナビリティ

サステナビリティビジョン

森永乳業クリニコは、栄養とおいしさをお届けするための新たな挑戦を通じて、
医療・介護分野をはじめ、地域社会のすべての人の笑顔に貢献し、
持続可能な社会の実現を目指します。

トップメッセージ

  • 当社は健康寿命の延伸やQuality of Lifeの向上を目指し、事業に取り組んできました。サステナビリティの本質を、私たちの言葉で表現するなら「世のため、人のため、自分のため、次世代のため」です。
    超高齢社会の到来、医療費増大、労働人口の減少、日本経済低迷など差し迫った社会課題を解決すべく、私たちは以下の4つのSDGs目標達成を掲げています。

  • トップメッセージ
SUSTAINABLE DEVELOPMENT GOALS
2 飢餓をゼロに
3 すべての人に健康と福祉を

2 飢餓をゼロに

3 すべての人に健康と福祉を

設立以来、医療・介護における「食」のお困りごとに応え、ご高齢者の栄養状態の改善に貢献することを事業の中心として取り組んでおります。加えて新たな課題は、予防領域への取り組みです。医科歯科連携のオーラルフレイル、がんや認知症の予防や症状緩和につながる製品開発など、森永乳業が有するビフィズス菌や乳酸菌を代表とするプレ・プロバイオ素材や技術力、研究成果も活用しながら、人々が食の幸せと楽しさを享受できる健康長寿社会実現に貢献するヘルスケア事業を育てていきます。

5 ジェンダー平等を実現しよう

5 ジェンダー平等を実現しよう

女性従業員が多数を占める当社は、フレックスタイム制、育児休業制度の充実、赤ちゃん用ミルクの提供など、幅広い女性活躍支援を実施してきました。今後は、女性管理職の比率を高めるべくキャリアアップ研修等を充実させるとともに、男性従業員の育児休暇取得を促進し、男女ともに働きやすい職場づくりを推進していきます。

8 働きがいも経済成長も

8 働きがいも経済成長も

従業員一人ひとりが専門知識やスキルを生かしながら、誇りとやりがいをもっていきいきと働く―その成果として、社会貢献の実現と会社の成長がもたらされます。従業員の取り組みが、人事査定や報酬に正しく反映される人事制度を確立し、従業員の成長と幸せを最大化する会社を目指します。

ダイバーシティ推進

1.女性の活躍に関する情報公表

①女性労働者に対する職業生活に関する機会の提供

    • 採用した労働者に占める女性労働者の割合

    過去3年間の新卒採用者数(男女別)

    男性 女性 合計
    2025年 5名 18名 23名
    2024年 4名 5名 9名
    2023年 8名 7名 15名
    • 管理職に占める女性労働者の割合

    プロフェッショナル等級者の人数(男女別)

    男性 女性 合計
    Pro等級以上 7名 8名 15名

    ※2025.4.1時点(正規従業員のみ)

②職業生活と家庭生活との両立に資する雇用環境の整備

    • 男女の平均継続勤務年数の差異

    平均継続勤続年数(男女別)

    男性 女性
    平均継続勤務年数 6.8年 10.6年

    ※2025.4.1時点(正規従業員のみ)

    • 労働者の一月当たりの平均残業時間

    月平均所定外労働時間(男女別)

    男性 女性
    月平均所定外労働時間 18.5時間 11.2時間

    ※2024年度実績

2.女性活躍推進法に基づく一般事業主行動計画

<計画期間>2025年(令和7年)4月1日~2028年(令和10年)3月31日

  • 目標1

    職業生活に関する機会の提供に関する目標

    2028年度まで管理職に占める女性割合50%以上を継続する。

    <取組内容>

    • 2030年代を見据えた中長期視点での人財の登用に関するトップメッセージの発信
    • 研修制度の充実
    • 次期管理職育成
    • 仕事と子育ての両立支援
  • 目標2

    職業生活と家庭生活との両立に関する目標

    全社員の一月あたりの平均残業時間を10時間以内とする。

    <取組内容>

    • 生産性向上、DX推進に関するトップメッセージの発信
    • 労働時間管理・健康経営
    • 生産性向上・DX推進
    • ワーク・ライフ・バランス/柔軟な働き方の推進

3.次世代育成支援対策推進法に基づく一般事業主行動計画

<計画期間>2025年(令和7年)4月1日~2028年(令和10年)3月31日

  • 目標1

    女性労働者の育児休業取得率を100%とする。
    男性労働者の育児休業取得率を100%とする。

    <取組内容>

    • 育児休業を取得しやすく、職場復帰しやすい環境の整備措置の実施
    • 男性の育児休業取得を促進するための措置の実施
    • 育児休業に関する規定の整備、労働者の育児休業中における待遇及び育児休業後の労働条件に関する事項についての周知を継続
  • 目標2

    全社員の一月あたりの平均残業時間を10時間以内とする。

    <取組内容>

    • 生産性向上、DX推進に関するトップメッセージの発信
    • 労働時間管理・健康経営
    • 生産性向上・DX推進
    • ワーク・ライフ・バランス/柔軟な働き方の推進

以上